テレビゲーム機、Xbox（エックスボックス）はマイクロソフトが開発および販売を行ったコンシューマ用テレビゲーム機（ビデオゲーム機）です。
アメリカでは2001年11月15日に、日本では2002年2月22日に、欧州では2002年3月14日に発売されました。
日本での発売当初の希望小売価格は34,800円だったのですが、激しい価格競争にさらされ、発売後、数度の価格改定をへて、2004年5月に発売された「Xboxプラチナパック2」は、ゲームソフト2本、追加のコントローラ、DVDビデオ再生キットなどを追加した上、19,000円(税別)にまで希望小売価格を下げました。
日本以外の地域では、北米をはじめプレイステーション2に次ぐシェアを獲得し、ニンテンドーゲームキューブより販売台数は多いとみられます。
「Halo」、「Halo 2」など爆発的にヒットした作品も生まれ、2005年、日本国外で初めてゲーム関連事業は単年度黒字を達成しました。
2005年2月17日にマイクロソフト社は、2003年10月23日以前に製造された1410万台の製品について、電源コードが異常発熱して火傷を負う人が発生していると発表し、電源コードの無料交換に応じました。
一部報道は、この時点の日本国内の出荷台数はわずか45万台と伝えています。
日本での不振はなぜでしょう？
かつて、日本のゲーム機市場に他国メーカーが本格参入した例は3DOなどごくわずかのため、Xboxの上陸は「黒船」に喩えられて話題を集めました。
2002年2月22日の日本市場発売に合わせてビル・ゲイツが来日し、「笑っていいとも!」に生出演したり、元X JAPANのYOSHIKIを起用したりと大規模な宣伝活動を行いましたが、
発売当初はソフトのラインナップがライバル機種に劣り、ゲーム機本体が比較的大きく日本の住宅事情に合わないなどの理由で、話題性の大きさに反して電気店の店頭に在庫が山積みされる状況が続きました。
さらに日本での発売直後、「プレイ中にDVDやCDのメディアに傷が付く」という問題が指摘されました。
米国などでは問題化しなかったようですが、日本国内ではクレームが相次ぎ、
マイクロソフト社は、「傷物」を嫌う日本人の消費者心理を読み誤り、当初はメディアに傷が付いても、再生には支障が出ないので問題はない、と説明するなど不味い対応をしてしまいました。
その後、マイクロソフト社は無償での本体修理とメディア交換に応じましたが、イメージダウンを回復することは出来ず、売上げ低迷に拍車をかける結果となりました。
他国では一定規模のシェアを獲得したものの、日本市場ではPS2やニンテンドーゲームキューブといった国内メーカーの強力なライバル製品に太刀打ちできず、Xboxのシェアはごくわずかに留まりました。
Xboxは、高性能の画像処理能力を持ち、開発環境にDirectXを採用したことから、製作コストが抑えられるとしてソフトメーカーからの評価は高く、
コナミやカプコンのようにハード発売前の早い段階から本格参入を表明するメーカーもありましたが、販売台数の伸び悩みで方針転換を余儀なくされました。
このように、日本の有力ソフトメーカーが参入を見送った結果、ゲームのラインナップは「マニア向け」とされる作品が多くなりました。
海外でヒットしたソフトも日本では「洋ゲー」と敬遠され、幅広い層からの支持は得られませんでした。
結果、日本国内で10万本以上を売り上げるヒットとなったのはテクモの「DEAD OR ALIVE」シリーズのみであり、ハードが売れずキラーソフトも生まれない悪循環に陥ってしまいました。
（Wikpedia参照しての記事です）